おすすめのバーチャルオフィスを徹底比較！

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パラレルワークやリモートワークの普及により、住所をレンタルできるバーチャルオフィスが注目されています。月額数千円で、法人登記や郵便物転送などを利用可能です。

個人事業主やフリーランスなど、バーチャルオフィスを検討する人は多いです。しかしバーチャルオフィスの種類は多く、何を選べばいいか迷う人も。

この記事では、おすすめのバーチャルオフィスを厳選して紹介します。記事の内容を参考にすれば、あなたが選ぶべきバーチャルオフィスがわかります。

バーチャルオフィスを選ぶときは、オフィスの住所や料金などを総合的に比較しましょう。自分の事業に見合ったプランを選ぶと、経費をかけすぎずに済みます。

バーチャルオフィスとは住所貸しを行うサービス
おすすめバーチャルオフィスの失敗しない選び方
おすすめバーチャルオフィスを徹底比較
バーチャルオフィスのメリットは格安で一等地の住所を借りられること
バーチャルオフィス利用時の注意点はオプションを付けすぎないこと
バーチャルオフィスの利用がおすすめな人

バーチャルオフィスとは住所貸しを行うサービス

バーチャルオフィスを利用する前の予備知識を説明します。

利用できるサービス
基本的な3つの使い方
完全無料では利用できない

利用できるサービスは住所利用や登記などさまざま

バーチャルオフィスは、主に住所や電話番号を貸し出すサービスです。レンタルオフィスやシェアオフィスのように実際の場所を借りるのは、オプションとして選択します。

バーチャルオフィスを利用すると、わざわざ事業所を構えることなく法人登記が可能です。法人登記とは、世間一般に信頼性のある会社として情報を開示し、法人として認めてもらう手続きです。

起業資金が少ない人は、自宅を事業所としてホームページ上で公開する必要がなくなるので、信頼性や防犯の観点からメリットがあります。また、郵便物の転送や会議室のレンタルなど、事業上必要なサービスも受けられます。

バーチャルオフィスの基本的な3つの使い方

バーチャルオフィスの基本的な使い方を3つ紹介します。いずれも各バーチャルオフィスが基本プランとして提供しているサービスです。

住所のレンタル
シェアオフィス
貸し会議室

住所のレンタル

バーチャルオフィスの基本となる使い方は、住所をレンタルする方法です。事業の住所に利用したり法人登記で記載する住所のために利用したりします。

法人登記で記載する住所は「本店所在地」と呼ばれ、基本的にはレンタルオフィスや自宅などどの場所でも記載可能です。しかし、オフィスをレンタルすると多大な費用がかかり自宅だと信頼性という意味でマイナスになるケースも。

バーチャルオフィスを利用すると、低費用で信頼性のある住所が利用できます。

シェアオフィス

コワーキングスペースやサテライトオフィスなど、シェアオフィスを貸し出すサービスもあります。シェアオフィスとは、不特定多数の人間が仕事に利用する場所を指します。多くの人が利用しやすいことを考慮して、駅前や商業施設など人が密集するところに多いです。

シェアオフィスを利用すれば、実際のオフィスをレンタルするよりも格安で仕事場所を確保できます。副業やフリーランスで働いている人におすすめの使い方です。

貸し会議室

貸し会議室とは、レンタルの会議室用スペースです。シェアオフィス同様、バーチャルオフィスのオプションとして提供されることが多いですが、必ずしもあるとは限りません。

法人の場合は、貸し会議室付きのバーチャルオフィスを選ぶのがおすすめ。会議室がなければ、打ち合わせのたびに場所が違ったり必要以上のコストがかかったりして負担が大きくなります。

バーチャルオフィスによって内装も大きく異なるので、事前にしっかりとチェックしましょう。

バーチャルオフィスは完全無料で利用できない

バーチャルオフィスは完全無料では利用できません。住所や電話番号の貸し出しといった基本的なサービスから料金が発生します。バーチャルオフィスの運営には、賃料や設備費などのコストがかかるからです。

初期費用や月額料金など含めると、相場は月額数千円〜数万円。住所と電話番号の貸し出しのみの場合は4,000円〜7,000円ほどです。地方なら1,000円〜2,000円の場合もあります。

シェアオフィスや貸し会議室などの利用も検討しているなら、1ヶ月あたり10,000円前後かかると想定しておきましょう。

バーチャルオフィス名	レゾナンス
入会金	5,500円
月額料金	990円〜
オフィス場所	港区浜松町、中央区銀座、渋谷区神宮前など
主なサービス	住所利用、法人登記、郵便物転送など
運営会社	株式会社ゼニス

バーチャルオフィス名	NAWABARI
入会金	無料
月額料金	1,078円〜※1年プランの場合
オフィス場所	目黒区
主なサービス	レンタルアドレス、電話要件転送、郵便物転送など
運営会社	株式会社Lucci

バーチャルオフィス名	DMMバーチャルオフィス
入会金	5,500円
月額料金	660円〜
オフィス場所	中央区銀座、渋谷区渋谷、大阪梅田、福岡天神
主なサービス	法人登記、郵便物転送、1屋号まで無料など
運営会社	合同会社DMM.com

バーチャルオフィスのメリットは格安で一等地の住所を借りられること

バーチャルオフィスのメリットは以下のとおりです。

自宅の住所がバレない
一等地のオフィスを利用できる
コスパが良い
経費に計上可能
法人登記できる
引っ越しても住所変更不要

自宅の住所がバレない

個人事業主や法人の場合、Webサイトやパンフレットなどで不特定多数に住所を公開する機会があります。事業所の固定費を抑えるために自宅を住所とすることもできますが、プライバシーの侵害を恐れる人もいるでしょう。

バーチャルオフィスを利用して住所を登録すると、住所を別の場所としながら自宅で仕事が可能です。自宅に営業や勧誘のチラシが来ることもないので、落ち着いて仕事ができます。

事業を開始すると、集客のためにWebサイトやGoogle Mapなどで住所を公開することが多くなります。自宅を登録すると必然的にバレてしまうので、バーチャルオフィスの利用がおすすめです。

一等地のオフィスを利用できる

バーチャルオフィスを利用すれば、一等地のオフィスを利用できます。都内で言えば、新宿区や渋谷区、港区などです。

業界によっては、都内の一等地である場合と地方の住所である場合で集客に大きな差が出ます。例えば、IT関係の仕事は都内に集中しているので、一等地を住所とするだけでビジネスチャンスが大きく広がります。

本来、一等地のオフィスを直接利用するとなると月4万円以上の料金を支払わなければなりません。バーチャルオフィスなら、月額数千円から一等地の住所が利用可能できます。

コスパが良い

バーチャルオフィスは、レンタルオフィスやシェアオフィスを借りるよりも圧倒的にコスパが良いです。都内でも月額数千円から立地の良いオフィスを借りられます。

住所の利用だけなら、都内でも月1,000円台から利用可能です。わざわざ住所のためにレンタルオフィスを選ぶなら、バーチャルオフィスを利用しましょう。

郵便の転送や名刺の作成などを必要に応じて利用することで、無駄なコストも削減できます。

法人向けのクレジットカードを作ろう

法人向けのクレジットカードを作りましょう。セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス®・カードは、初年度年会費無料のクレジットカードです。

有効期限のない永久不滅ポイントが貯まりやすく、クレジットカード代金の支払いや備品の購入などに使用可能。経費を削減できます。

ほかにもビジネスをサポートする機能が付いているため、法人化するなら持っておきたいクレジットカードです。

経費に計上可能

個人事業主や法人の場合は、バーチャルオフィスの利用にかかる費用を全額経費として計上できます。仕事場が自宅であっても、バーチャルオフィスを契約していれば経費として計上可能です。

郵便物転送や名刺作成などとにかくバーチャルオフィスのサービスならば全て経費として大丈夫です。

法人登記できる

バーチャルオフィスの住所や電話番号は法人登記に利用できます。法人登記では、代表者名、住所、電話番号を登録しなければなりません。

バーチャルオフィスを利用する場合、実際に仕事をする事業所とは異なる場合が多いですが、法人登記の住所に使えます。

電話番号転送サービスを契約しておけば、バーチャルオフィスにかかってきた電話を転送して受け取ることもできます。実際の事業所を借りられなくても、バーチャルオフィスを利用すれば法人として事業を行うのに問題ありません。

バーチャルオフィスでは、法人用の銀行口座も作れるのがメリットです。

法人口座を作るなら、GMOあおぞらネット銀行がおすすめです。24時間365日申し込みでき、最短即日で口座を開設できます。

法人設立1年未満なら、設立から1年間(最大12ヶ月)は他行宛て振込手数料が20回/月無料。

ビジネスデビットカードを利用すれば、最大1.5％キャッシュバックされます。

引っ越しても住所変更不要

バーチャルオフィスを利用していれば、引っ越ししても住所変更は不要です。

本来であれば、個人事業主や法人は引っ越しで住所が変わると税務署や法務局に住所変更の届出を提出しなければなりません。

法人の場合は、労働基準監督署や郵便局、警察署などさらに様々な場所に届出を出す必要があります。

これまで通り、バーチャルオフィスのサービスを継続して利用可能。賃貸の場合は法人登記をするための手数料もかかるので、コストの削減にもつながります。

バーチャルオフィス利用時の注意点はオプションを付けすぎないこと

バーチャルオフィス利用時は以下の点に注意しましょう。後悔しないため、バーチャルオフィスを契約する前にチェックしてください。

必要なサービスを見極める
自宅と近い場所を選ぶ
MEO対策ができない

必要なサービスを見極める

バーチャルオフィスを利用する際は、自分にとって必要であるサービスをしっかりと見極めましょう。住所や電話番号の貸し出しの他に、電話転送や会議室利用など多くのサービスがあります。

バーチャルオフィスは完全無料で利用できません。利用料金を固定費や経費に計上できますが、費用であることに変わりはなく、事業運営における大切な出費です。

サービスにこだわりがなければ、最低限のプランにオプションとして付け足せるバーチャルオフィスを利用しましょう。できるだけコストを抑えたい人は、格安バーチャルオフィスの利用がおすすめです。

自宅と近い場所を選ぶ

バーチャルオフィスは自宅から近い場所を選びましょう。自宅から遠いと、郵便物の受け取りに時間がかかるからです。

事務所に郵便物が届くのに時間がかかれば、送り主側がキャンセルする可能性も。郵便物は在庫となり在庫管理のコストがかかっていまします。

会議室の利用なら、自宅から遠いバーチャルオフィスを選ぶと会議のたびにわざわざ遠出しなければなりません。地方で事業をするなら、都会の一等地を住所とするよりも地元の住所を選んだ方が信頼されやすいです。

都内近郊でなければ、自宅から近いバーチャルオフィスを選ぶのがおすすめです。

MEO対策ができない

バーチャルオフィスを利用するなら、MEO対策は諦めなければなりません。登録している住所が本来の活動拠点と異なるからです。

MEO対策とはインターネット上の地図(Map)における事業所情報を広く知ってもらうための施策のこと。 Google Mapには様々な事業所が登録されており、クリックすると事業所の基本情報が確認できます。

例えば静岡に活動拠点がありバーチャルオフィスを渋谷の住所としているなら、Google Mapには渋谷の事業所が表示されます。

MEOはインターネット上における集客の強力な武器ですが、それ以外の集客方法を考える必要があります。

バーチャルオフィスの利用がおすすめな人

バーチャルオフィスは以下のような人におすすめです。

個人事業主
ネットショップ運営社
マイクロ法人経営者

個人事業主

バーチャルオフィスは個人事業主におすすめです。個人事業主は開業する際、基本的に自宅の住所を登録します。

しかし自宅を住所とすると、プライバシーや信頼性といった点でマイナスに働く可能性があります。バーチャルオフィスを契約すれば、自宅を特定されることがなくきちんとした場所で働いている印象を与えやすいです。

バーチャルオフィスの料金を経費にできたり会議室を利用できたりと、個人事業主にとってメリットが多くあります。

事業を開始したばかりだと、お金の管理や人脈など様々な面で不足するケースが多いでしょう。バーチャルオフィスなら、事業を成長させるための設備やサービスが揃っています。

ネットショップ運営者

ネットショップ運営者は、バーチャルオフィスをうまく利用することでコストを大幅に削減可能です。ネットショップの運営では、特定商取引法に基づく表記として以下の内容を表記する義務があります。

代表者名
住所
電話番号

バーチャルオフィスで契約した住所と電話番号が使えます。自宅を商品の梱包や発送の場所とすれば、事務所を借りるコストを削減可能です。

郵便物や電話の転送も契約しておけば、誰もいない自宅でお客様対応ができます。

ネットショップの開業当初はバーチャルオフィスを利用し、規模が拡大すれば事業所を借りるのがおすすめです。

マイクロ法人経営者

マイクロ法人の経営者にもバーチャルオフィスがおすすめです。freee会計によると、マイクロ法人とは経営者1人で事業を行う会社を指します。

会社として認めてもらうには、法務局へ登記申請をしなければなりません。バーチャルオフィスを利用して住所や電話番号を契約すると、事務所を借りるよりも安く費用を抑えられます。

法人化したばかりの頃は、バーチャルオフィスを利用するのがおすすめ。コストを抑えられるほか、郵便物の受け取りなどの手間を省けます。